1億円貯めて、60歳で会社を辞めました。

【毎日更新】ただのサラリーマンが、投資抜きで1億円を貯め、60歳で早期リタイアできたわけ。

いくら借りられるかではなく、いくら借りても大丈夫か。

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 大きいものから出費を減らすというと、やはりまずは、住宅費(ローン・家賃)になります。
 
 賃貸の場合、家賃は、入居したときに大抵決まっており、途中ではなかなか変更できないようです。
 それに、変に値下げを言い出して、もし大家さんの気分を損ねたり、逆に値上げされたりと思うと、なかなか交渉できるものではありません。
 
 しかしながら、例えば妻が働けなくなったとかいう場合は、非常時です。
 そういった事情を正直に話し、入居時に世話になった不動産屋経由で頼めば、交渉の余地がある場合もあるようです。
 
 実際、家賃が高過ぎて家計が成り立たなくなる場合には、引っ越しも考えたほうがいいと思います。
 引っ越し代という、一時的なお金は必要になりますが、毎月の家賃を考えれば、元が取れる場合もあるでしょう。
 
 何よりも、いざとなったら、住み替えによって負担を減らせるのが、賃貸のいいところです。
 
 住居を購入している場合は、そうはいきません。
 今更ではありますが、まずは、購入時が大事です。
 
 分を越えた住居を購入して、教育費など他のことにお金が回せなくなったり、果てはローンが返せなくなって家を売ったりといった例は、巷間に溢れています。
 
 そもそも、「いくらの家が買えるか」を考えるのにあたり、「いくらまで借りられるか」を考えるのが、間違いなのです。
 その額を、「借りられるかどうかと」いうのと、「返せるかどうか」というのは、完全に別物だということを、知っておく必要があります。
 
 セールスマンも銀行も、「いいところにお勤めなのだから、これだけ借りられます。大丈夫ですよ」としか言いません。
 
 セールスマンは、売ってしまえば実績になりますし、その人が将来困っても、責任を取ることはありません。
 銀行の方は、貸してしまえば、ローンの取りっぱぐれがないような、仕組みができています。
 
 ですが、いくら立派な会社に勤めていても、或いは、どれだけ他人よりも多くの収入があっても、金遣いが荒ければ、お金は不足します。
 なので、家計を破綻させないためには、実際にそれまでの生活で、どれくらいの額が貯金できたかというのを、借りられるローンの目安にすべきなのです。
 
 2020年の時点で、首都圏の新築マンションの平均価格は、6千万円を越え、東京23区では7千700万円だそうです。

diamond.jp そして、一般的な頭金の目安は、物件価格の2割くらいだそうです。

www.mizuhobank.co.jp ということは、首都圏で、平均価格帯である6千万円のマンションを買うには、1千200万円の頭金を用意することが、要求されます。
 貯金を全部、頭金に回すわけにはいきませんから、手元に少なくとも数百万くらいは、残しておかなければなりません。
 
 結局のところ、1千万円の貯金もできない人が、6千万円の住宅を買ってしまったら、ローンで首が回らなくなるのは、目に見えています。
 いざ買えば、節約で何とかなるという安易な見込みで、ローン地獄に追い込まれた人が、どれほど多いことか。
 
 さて、そうは言っても、もう家を買ってしまったという方は、どうすればいいのか。
 これは、まずはローンの借り換えを、検討すべきでしょう。
 今は、金利がかなり安くなっており、借り換えによって負担を削減できる場合もあるはずです。
 
 また、金利が高いローンを組んでいて、手元に資金がある場合は、繰り上げ返済も視野に入れることができます。
 色々な会社の金利や条件を調べて、手続きをするのは確かに面倒ですが、その努力が、将来の生活設計を、格段に楽にするということを、よく考えてみて下さい。
 
 住宅費を削減するのが難しい場合は、次の保険や自動車代を減らすことになります。