札幌市が、いつの間にか、2030年の冬季オリンピックに立候補しており、かなり、本命に近いという話です。
長野市が、694億円という莫大な借金を背負い、20年間かけて2018年度にやっと返せたのを、忘れたかのようです。
夏冬合わせた国別の開催回数を見てみると、アメリカが８回で圧倒的１位（夏冬４回ずつ）です。
そして、２位がフランスの６回（冬３回、夏２回、2024年夏予定）で、３位が日本の４回（夏冬２回ずつ）になっています。
2030年に、札幌で開催すれば、５回目となり、イタリア（2026冬に4回目を開催予定）、イギリス、カナダ、ドイツ（各３回）を、引き離すことになります。
スポーツがそれほど盛んでもない我が国で、なぜここまでオリンピックに拘るのかと不思議だったのですが、建設業界が潤うのに加えて、どうやら、スポーツ界の事情があるらしいです。
オリンピックを開催して、強化という名目をつけない限り、スポーツ界は、国の予算をなかなかもらえないということでした。
確かに、東京オリンピックでメダルを取るために、強化予算がどっと注ぎ込まれました。
これが一気に、元に戻ってしまうのですから、スポーツ界としても、死活問題なわけです。
問題は、大金をかけて開いたオリンピックが、決してメダル数には結びついていないということです。
五輪における、日本のトータルメダル数は、夏11位、冬17位、夏冬合計10位。金メダルの数も似たようなもので、夏9位、冬16位、夏冬合計12位止まりです。
かけたお金の額に対して、あまりに貧弱な成績と、言わざるを得ません。
最もコスパがいいのが、戦前から数えても、３回しかオリンピックを開いていない、ドイツ（西ドイツ含む）でしょう。
分裂時代の東西ドイツ、東西合同チーム、戦前及び現在のドイツを合わせれば、トータルメダル数で夏が2位、冬が1位、夏冬合計2位。金は、夏が2位、冬が1位、夏冬合計2位という好成績です。
もちろん、戦前のベルリンオリンピックでの荒稼ぎ（金33個、トータル89個）や、東ドイツ時代の、ドーピングを含めたスポーツ強化の影響もあるでしょうが、それでも大したものです。
それに比べて、日本の成績は、自国開催がなければ、もっと下だったはずです。
メダルを、金で買っていると言われても、仕方がありません。
東京オリンピックの開催だけでも、1兆4,530億円という、想像を絶する巨額の費用がかかっています。
案外、その金を、まともにスポーツの振興にかければ、メダルは、もっと多かったのではないでしょうか。
